病院でのマイナ保険証の使い方｜受付手順と事前準備を解説
病院でマイナ保険証を使うとき、「受付では何を操作するのか」「暗証番号が必要なのか」と迷うことがあるかもしれません。マイナ保険証は、健康保険証として利用登録したマイナンバーカードのことです。病院では専用のカードリーダーで本人確認などを行います。この記事では、受診前に確認したいことから受付の流れ、操作できないときの対応まで、公的機関の情報を基に説明します。
病院でマイナ保険証を使う前に確認すること
健康保険証としての利用登録を確認する
マイナンバーカードを持っているだけでは、マイナ保険証として利用できません。初回の利用登録が必要です。登録済みかどうかは、マイナポータルにログインし、健康保険証の登録状況から確認できます。未登録の場合は、病院や薬局に設置された顔認証付きカードリーダー、マイナポータル、セブン銀行ATMから登録できます。
カードの有効期限と持ち物を確認する
受診時は、利用登録済みのマイナンバーカードを持参します。本人確認で暗証番号を使う場合は、利用者証明用電子証明書に設定した数字4桁の暗証番号が必要です。ただし、顔認証を選ぶこともできます。マイナンバーカード本体と電子証明書にはそれぞれ有効期限があるため、期限切れになっていないか確認しておきましょう。
また、公費負担医療や自治体の医療費助成を利用する方は、各種医療証の提示が別途必要な場合があります。受診先の案内も確認してください。
病院の受付で行うマイナ保険証の使い方
1．顔認証付きカードリーダーにカードを置く
病院の受付に設置されている顔認証付きカードリーダーに、画面や機器の案内に従ってマイナンバーカードを置くか差し込みます。カードリーダーは複数の種類があり、操作画面や置き方は施設によって異なります。不明な場合は受付の職員に確認してください。
2．顔認証か暗証番号で本人確認する
次に、顔認証または4桁の暗証番号を選択して本人確認します。顔認証を選んだ場合は、画面の枠内に顔を合わせます。暗証番号を選んだ場合は、画面の指示に従って数字を入力します。暗証番号を繰り返し間違えるとロックされるため、わからないときは無理に入力を続けないでください。
3．医療情報の提供について選択する
本人確認後、過去の診療情報や薬剤情報、健診情報などを医療機関に提供するか尋ねられます。情報提供への同意は本人が選択する仕組みで、同意しない選択もできます。表示される項目や画面の構成を確認し、自分の意思で操作してください。
4．受付を完了してカードを取り出す
画面に受付完了の案内が表示されたら、カードを取り出します。その後の診察券の提示、問診票の記入、待合室での待機などについては、病院ごとの案内に従ってください。マイナ保険証による資格確認と、病院独自の受付手続きは別に行われることがあります。
マイナ保険証が使えないときの対応
顔認証や暗証番号がうまくいかない場合
顔認証ができない場合は、4桁の暗証番号による本人確認を選べます。両方の方法で本人確認できないときは、職員がカードの顔写真を確認する「目視確認」の方法もあります。操作に困ったら受付に申し出ましょう。暗証番号のロック解除や再設定には、自治体窓口などでの手続きが必要です。
カードリーダーの不具合で読み取れない場合
機器や通信の不具合などで保険資格を確認できない場合は、別の確認方法が用意されています。例えば、マイナンバーカードとマイナポータルの資格情報画面を一緒に提示する方法や、紙の「資格情報のお知らせ」をカードと一緒に提示する方法があります。「資格情報のお知らせ」だけでは資格確認に使えません。いずれも用意できない場合は、病院の職員に状況を伝えてください。
マイナ保険証を持っていない場合はどうする？
マイナ保険証を持たない方などには、加入している医療保険者から「資格確認書」が交付されます。資格確認書を病院の窓口で提示することで、保険資格の確認を受けられます。従来の健康保険証は2025年12月1日で有効期限が終了しているため、現在の受診時にはマイナ保険証または資格確認書を基本に準備してください。
なお、対応する機器が整った医療機関では、事前設定したスマートフォンをマイナ保険証として利用する方法もあります。すべての病院で対応しているわけではないため、スマートフォンで利用したい場合は事前に対応状況を確かめましょう。
まとめ｜マイナ保険証は受付画面の案内に沿って操作する
病院でのマイナ保険証の使い方は、カードリーダーで読み取り、本人確認を行い、医療情報の提供について選択し、受付を完了するという流れです。受診前に利用登録と有効期限を確認しておくと、受付で必要な手順を把握しやすくなります。
操作ができないときも別の資格確認方法があるため、自己判断で帰らず、まずは病院の受付に相談してください。詳しい手順はデジタル庁の案内や厚生労働省の資格確認方法でも確認できます。
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